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Sustainabilityサステナビリティ

安全衛生への取り組み

 三ツ星ベルトグループは、従業員の安全と健康を確保し、これを管理するシステムを維持、改善することを、経営における最重要課題ととらえ、以下に示す「労働安全衛生基本方針」を掲げ、活動してまいりました。先に説明しました「人財戦略」においても、この点を重要課題としてとらえ、ぶれることなく活動してまいります。

労働安全衛生基本方針

三ツ星ベルトグループ全従業員の安全と健康確保、及びそれを管理するシステムの継続的な改善は、経営の最重要課題であり、全従業員が協力して安全衛生活動に取り組みます。

行動指針

全従業員がコミニケーションを図り、全員参加で安全衛生活動を実行します。

  • 安全衛生管理システムが常に有効に機能するように維持、改善を行います。
  • 安全衛生関係法令および安全衛生管理規程を順守します。
  • リスクアセスメントおよび安全衛生教育を通じて、労働災害の未然防止を図ります。
  • 健康診断、メンタルヘルス対策、感染症対策等を実施し、全従業員の健康管理を推進します。
  • 交通安全意識を高め、交通事故の撲滅を図ります。

2021年10月改訂

リスクと機会

 安全衛生に関する項目において、三ツ星ベルトグループの事業活動にどのようなリスクと機会をもたらすのか洗い出しを行い、その結果を具体的な施策に展開しました。
「内部監査によるコンプライアンスの徹底」「リスクアセスメントによる災害の未然防止」「健康診断システム、労働災害管理システムの維持・改善」を重点課題とし活動に取り組んでまいります。

SDGs推進組織の位置づけ

実施状況

内部監査

 2021年度、国内各拠点(四国工場、名古屋工場、東京本社)の内部監査を実施し、法令・社内ルールの遵守状況を確認しました。法令、社内ルールは遵守されています。

リスクアセスメント

 リスクアセスメントは、労働災害を未然に防ぎ、従業員の安全を確保するための基本となる、重要な手法の一つです。生産現場をはじめ、あらゆる労働環境において潜在的な危険性または有害性を見つけ出し、これを除去、低減することを目指しています。また、法令に基づき、取り扱う化学物質のリスクアセスメントを確実に行っています。

健康と高齢化

 三ツ星ベルトグループでは、法定の定期健康診断、特殊健康診断、ストレスチェック以外に、生活習慣病健診、その他がん検診が無料で受診できるよう健康保険組合と共同でプログラムを作っています。

2021年度 定期健康診断受診率 100%
     特殊健康診断受診率 100%


また、人間ドック、脳ドック、心臓ドックは受診資格に制限はありますが会社費用で受診することができます。

ゼロ災を目指して

 交通事故を含む労働災害の撲滅に向けて、リスク管理の強化、内部監査による監視、ルールの見直し等を実施し、ゼロ災に取り組んでまいります。

安全衛生管理体制の構築

 安全環境担当役員が議長を務め、全部門長がメンバーを務める「安全衛生・環境会議」が、年2回開催され、全社総括安全衛生管理者がまとめた実施状況報告について、社長と経営会議メンバーによるレビューを行い、その結果を戦略、方針、計画の見直しに展開いたします。
 見直された戦略、方針、計画は、地区ごとに選任された地区総括安全衛生管理者を通じて、実質的な実行組織である安全衛生委員会に通知され、それぞれの現場に対応した方針、計画へと展開されます。計画の実行内容は、安全衛生委員会が、月度で監視、評価し、報告書としてまとめ、地区総括安全衛生管理者を通じて、全社総括安全衛生管理者に報告されます。

全社総括組織

全社総括組織 全社総括組織

新型コロナウイルス感染症対策

新型コロナウィルス感染症に対しては、「新型コロナウィルス対策本部」を設置し、国内外の各拠点における感染状況、各拠点の稼働状況、従業員の勤務状況、学校や居住エリアの状況、取引先の状況など必要な情報を整理し、日々状況が変化する中、当社グループで情報共有しながら感染症対策を進めています。

新型コロナウイルス感染症対策
新型コロナウイルス感染症対策
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新型コロナウィルス感染症に対しては、「新型コロナウィルス対策本部」を設置し、国内外の各拠点における感染状況、各拠点の稼働状況、従業員の勤務状況、学校や居住エリアの状況、取引先の状況など必要な情報を整理し、日々状況が変化する中、当社グループで情報共有しながら感染症対策を進めています。

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新型コロナウイルス感染症対策

当社グループでは新型コロナウィルス感染症対策として、勤務体制の見直しや在宅勤務の導入を積極的に推進しています。新型コロナウィルス感染症の予防には人と人の接触を減らす事が重要ですが、社員の中には作業環境が在宅勤務に適していない場合もあるため、当社の福利厚生施設「和風荘」の会議室と宿泊室をリモートオフィスとして開放し、テレワークならびにWEB会議に適した環境を確保しながら感染対策に取り組んでいます。