エネルギーマネジメント

基本的な考え方

　三ツ星ベルトグループのエネルギーマネジメントは、1973年の第一次オイルショックを機に始まった「省エネ」を起源とし、既に半世紀に及ぶ活動となっております。当初は「石油枯渇」の懸念が主要な推進力となりましたが、その後「原価低減」が目的に加わり、現在では「気候変動対応」の重要な施策・指標として位置づけられています。

　エネルギーマネジメントが地球温暖化の抑制や生物多様性の保全に寄与することを認識し、効果的な施策を迅速に実施することで、これらの目標達成に向けた積極的な活動を展開してまいります。

管理体制

　三ツ星ベルトグループのエネルギーマネジメントは、ISO14001に準拠した環境マネジメントシステム （EMS）において実行されています。EMSの詳細は「環境ガバナンス体制」に詳述しておりますのでご参照ください。

　エネルギーマネジメントに係る当社のマテリアリティでは、CO2排出量削減のための施策として「エネルギー消費原単位の改善」が挙げられており、KPIとして「エネルギー使用量原単位目標：前年度比1%以上改善」が設定されています。これにより、エネルギーマネジメントの活動内容は、サステナビリティ会議の監視・評価対象にもなっています。リスク管理プロセスは、「気候変動に関わる取り組み」と共通しております。

目標と実施状況

　エネルギーマネジメントに係る2024年度の目標は、前述の通り「エネルギー使用量原単位を前年度比1%以上改善」でしたが、2024年度のエネルギー使用量原単位の実績は、対前年比で11.1%の減少となり、目標を達成しました。日本政府の省エネ法（エネルギーの使用の合理化及び非化石エネルギーへの転換等に関する法律）に従い、電力由来のエネルギーを一次エネルギー換算した場合は、12.2%の減少となります。下図の通り、直近5年間のエネルギー使用量原単位の推移を見ると、顕著な効果が現れておらず、長年にわたる活動のなかで、効果的な施策は一巡したように感じられます。

　
　一方で、2021年度では全体の0.1%でしかなかった再生可能エネルギーの導入比率^※については、2024年度では全体の10.4%が再生可能エネルギーに置き換わりました。 再エネ電力の一次エネルギー換算値は、化石燃料由来のエネルギー換算値よりも小さくなると考えられますので、今後は、再エネ電力の寄与度を順次拡大していくことを計画しています。
※ 対象：国内8拠点