Environment 環境

気候変動に係る取り組み

基本的な考え方

　温室効果ガスによる地球温暖化に警鐘が鳴らされ、全世界の国々が温室効果ガス排出量の削減目標をコミットして削減活動に取り組んでいますが、一方で地球温暖化を原因とした様々な気候災害が全世界で発生、その頻度・激しさは年々増加し、人命だけでなく、私たちの企業活動の基盤となる社会・環境の存続に危機的状況をもたらしています。

　このような状況下、三ツ星ベルトグループは、COP21で締結されたパリ協定、および日本の気候関連法令であるエネルギーの使用の合理化などに関する法律（省エネ法）および地球温暖化対策の推進に関する法律（温対法）を支持し、“脱炭素社会実現への貢献”を経営における重要課題（マテリアリティ）として取り上げ、具体的な施策とKPIを設定してCO2排出量削減活動、省エネ活動、環境配慮型製品の開発等に取り組んでいます。

TCFD提言に基づく開示

　三ツ星ベルトは、2022年12月にTCFD提言への賛同を表明するとともに、賛同企業や金融機関が議論する場である、TCFDコンソーシアムに入会いたしました。同提言が求める、ガバナンス、リスク管理、戦略、指標と目標の4項目にて当社グループの気候変動に係る取り組みをご説明させていただきます。

ガバナンス

　三ツ星ベルトでは、経営における重要課題として、気候変動関連のリスクと機会について取締役会において意思決定・監督を行っています。気候変動関連のリスクと機会はサステナビリティ推進委員会において審議のうえ取締役会に報告され、取締役会は、これを基に意思決定・監督を行います。

　 “環境”に係る取り組みとして「GHG排出量の削減」、「水資源保全の取り組み」、「環境保全の取り組み」がサブ・マテリアリティに設定されており、課題ごとに決められた施策担当部門（事業部門、委員会またはワーキンググループ）の進捗状況はサステナビリティ推進委員会で議論・審議されることで活動の継続的な改善が図られています。

リスク管理

　三ツ星ベルトグループでは、当社の事業活動において、事業に対するインパクトの観点から、グループ全体で取り組むべき課題（重大リスク）に対するリスク管理活動の監視・評価、および、その管理体制の維持・発展を目的として、リスク管理委員会が設置されています。

　気候変動に関連したリスクについては、サステナビリティ推進委員会とあわせてリスク管理委員会においてもその実施内容が監視・評価され、その他の重大リスクと共に取締役会に報告されています。

戦略

　気候変動が三ツ星ベルトグループのバリューチェーンに与える将来的な影響および気候変動対策の有効性検証を目的に、脱炭素トレンドが強まり移行リスク・機会の影響が大きくなる「1.5℃上昇シナリオ」と、気候変動が大きく進み物理的リスクの影響が強まる「４℃上昇シナリオ」の2つの気候変動シナリオに基づきシナリオ分析を実施しました。

シナリオ分析

1) 分析対象と前提条件

2) 三ツ星ベルトグループの事業を取り巻く将来の社会像

リスクと機会

自動車の電動化の進展に伴うリスクと機会について

　自動車の電動化進展に伴い、2030年度までに内燃機関用ベルトの需要は約60億円減少する見通しですが、同期間において、自動車・電動ユニット用ベルト（EPB、EPS、PSDなど）や電動２輪車向け後輪駆動用ベルトなどの販売拡大により約100億円の売上増を見込んでおります。自動車の電動化進展を機会と捉え、持続可能な成長を実現できる製品の開発に努めてまいります。

CO2排出量

　従来より取り組んでまいりました各事業所における太陽光発電設備の導入、再エネ電力への切り換え、重油を燃料とする設備のガス化への切り換えなどの取り組みを進めた結果、2023年度におけるCO2排出量は26,337t（対2013年度比 ▲35.6%）となり、2023年度の目標「2013年度、22%削減」を大きく上回る水準で削減が進んでおります。

　自動車の電動化進展に伴い、2030年度までに内燃機関用ベルトの需要は約60億円減少する見通しですが、同期間において、自動車・電動ユニット用ベルト（EPB,EPS,PSDなど）や電動２輪車向け後輪駆動用ベルトなどの販売拡大により約100億円の売上増を見込んでおります。自動車の電動化進展を機会と捉え、持続可能な成長を実現できる製品の開発に努めてまいります。

Scope3排出量の詳細は、こちらからご確認いただけます。