水資源保全に関する取り組み

基本的な考え方

　三ツ星ベルトグループは、環境保全に取り組むことを重要な経営課題の一つと位置づけており、「水資源の保全」に注力しています。

　当社が行っている水資源の保全に関する取り組みは、地球温暖化による気候変動に対応する取り組みと密接に関連しています。水は、私たちが生きるために欠かせない重要な資源でありながら、その重要性に反して水の枯渇や汚染が進んでおり、私たちの社会生活、経済活動、自然環境に深刻な影響を与えています。

　当社は、水の枯渇や汚染が社会に及ぼす影響を深く認識しており、事業活動における水資源の保全に努めてまいります。

戦略

　三ツ星ベルトグループの生産拠点ごとの「水供給不足」および「水ストレス」のリスクを分析、評価しました。

　「水供給不足」リスクおよび「水ストレス」リスクは、生産拠点の所在地により変化するため、World Resource InstituteのAqueductから、現在および将来の「水供給不足」リスク情報を入手し、SSP1 RCP2.6、SSP5 RCP8.5シナリオに沿った2030年、2050年、2080年の「水供給不足」リスクを5ランクで表示しました（リスクが高い：５⇔リスクが低い：1）。

• 表の海外拠点略称

　国内7生産拠点において、水供給不足リスクは気候変動の影響をほとんど受けず、リスクの低い（レベル1～2）状況が世紀末まで継続すると判断しています。海外9生産拠点の水供給不足リスクは、日本と比べるとやや高いリスク（レベル1～4）を有していますが、既に、冷却水循環システムやミスト冷却システム等の対策を講じ安定した操業を継続できています。また、世紀末まで現在の水供給不足リスクから大きく変化することはないという分析結果より、冷却水循環システムやミスト冷却システム等の展開は進めるものの、差し迫った対応の必要はないと考えています。

　国内7生産拠点の、現在の水ストレスリスクは、水供給不足リスク同様、気候変動の影響をほとんど受けず、リスクの低い状況（レベル2～3）が世紀末まで継続します。海外9生産拠点においては、インドの1生産拠点、中国の生産拠点、米国の生産拠点が最高のリスクレベル5、インドネシアの2生産拠点、タイの生産拠点がリスクレベル4とかなり高いリスクレベルにあり、この状況が世紀末まで続くと思われます。水ストレスリスクを悪化させる主な原因は、“人口増加”、“気候変動”、“水紛争”等、地域の社会環境にあると言われているため、水ストレスに関する基本的な対応施策を「水消費量の削減」とし、地域ごとの社会環境変化を確実に監視・評価し、適時適切な対応をとっていきたいと考えています。

　さらには、水ストレスリスクの調査範囲を、サプライチェーン全体へ広げた結果、当社が使用する原材料の一つである「綿」の生産地域と水ストレスの高い地域とが、インド北西部で重なっていることが確認できました。この地域の現在の水ストレスは最高ランク5にあり、将来も改善されません。水ストレスの高い地域での綿花の栽培は、水の使用量だけでなく、農薬による環境汚染も問題となっていることから、今後、調達ガイドライン等において水資源の保全に関する活動の実施を明確にしたうえで、サプライチェーン全体で「サステナブルコットン」等のサステナビリティ材料への切換等を進めていきたいと考えております。

　リスクと機会の洗い出しおよびインパクト評価の結果、気候変動による水供給不足および社会環境の変化に伴う水ストレスの上昇は、当社グループの生産活動における取水に影響し、対応を怠れば製品供給の遅れにつながります。他方、適切な対応を実施できれば製品の安定供給による顧客信頼性の獲得につながると判断しています。更に、水ストレスが高い地域で生産される綿を原材料として使用した場合、強制労働により生産された綿同様に、当社のレピュテーションに大きなマイナスの影響を及ぼし、不買運動等につながりかねないリスクを有しています。

　一方、水利事業として、効率的な水資源の活用を目的としたダム、ため池、用水路等の整備が進展すると予想され、これらに活用される当社の遮水シートおよ びその施工サービスに対する需要の高まりが期待されます。

　生産活動の停止による財務インパクトは、グローバルな生産補完システムが機能することによって、連結ベースでの影響は非常に軽微なものとなりますが、生産拠点単独ベースでは、停止期間に応じた売上高の減少が見込まれます。

　また、水利事業活性化による遮水シートの売上高は、これだけを分離して見積もることは難しいですが、2023年度のこれを含んだ建材資材分野の売上高は、2020年度比27.1%増の7,307百万円/年となりました。

目標

　これまで当社では、水の消費量を減らすために、日本に比べ取水環境の厳しい海外生産拠点を中心に「冷却水 循環システム」、「ミスト冷却システム」等を導入してまいりました（下記グラフ参照）。ゴム製品の生産において は、化学反応によりゴム弾性を発現させる“加硫”工程が不可欠ですが、この工程では、ゴムに硫黄等を加え、 高温（100℃以上）で反応させるため、加硫後には冷却が必要であり、この冷却に水を使用しています。以上の ように、“加硫”および“加硫後の冷却”は、ゴム製品を作るために欠かせない工程です。

参考～～エム・ビー・エル（ユー・エス・エー）コーポレーションにおける水使用量の推移

　2019年度には、当社・北米の生産拠点エム・ビー・エル（ユー・エス・ エー）コーポレーションにおいて、「冷却水循環システム」を導入いたしました。同システム導入前後の水使用量の推移は図の通りです。 導入前では、年間約7万㎥の水を使用していましたが、同システムの導入により、年間水使用量を3万㎥弱まで減少させることができました。

　前述の通り、当社グループ・国内生産拠点の水使用量は、海外生産拠点の約2.5倍であり、特に国内生産拠点における水使用量の削減が急務となっております。以下の目標を設定し、水使用量の削減に取り組んでまいります。同時に海外生産拠点においても、「冷却水循環システム」の拡張、「ミスト冷却システム」の導入等、水使用 量削減活動を展開し、2021年度の水使用量原単位維持を目指します。これら施策の展開により、当社グループの2030年における水使用量は約900千㎥（2021年度比26%削減）を見込んでいます。