Sustainabilityサステナビリティ
サステナビリティ戦略
サステナビリティ経営に対する考え方
三ツ星ベルトグループは、基本理念「人を想い、地球を想う」のもと、企業価値と環境・社会価値のトレードオンを図るべく、ESG経営の実践に取り組んでいます。
2030年度の「ありたい姿」においては、「持続可能な社会の実現への貢献（社会的・経済的価値の向上）」を掲げ、特定したマテリアリティを主とする各ESG課題の解決に取り組んでいます。
サステナビリティ経営の推進体制
環境や社会に対する企業の果たすべき役割がより大きくなった現在において、三ツ星ベルトグループが果たすべき役割と存在意義を改めて見つめ直し、ESG経営を迅速かつ効果的に実行することを目的として、2022年4月、代表取締役社長が委員長を務めるサステナビリティ推進委員会を設置いたしました。2024年7月にその役割と機能の一層の強化を図るべく、同委員会を「サステナビリティ会議」として新たに位置付けて、より実効性のある運営体制としております。
特定したマテリアリティについては、課題ごとに推進組織が設定され（推進組織は、各委員会、事業部門、またはサステナビリティ会議の直轄組織となるワーキンググループが担当）、各課題解決への取組みおよびKPI管理が行われます。それら取組みの進捗状況はサステナビリティ会議に報告され、同会議により、監視、指示、判断、評価されています。また、サステナビリティ会議の活動内容は、必要に応じて取締役会に報告、最終決定され、サステナビリティに関する執行側の取り組みを監督しています。
ａ．サステナビリティ会議構成
- 委員長： 代表取締役社長
- 委員： 取締役 4名、執行役員 4名、部長 3名
- オブザーバー： 監査役 1名
- 事務局： サステナビリティ推進室
ｂ．サステナビリティ会議体制
- 開催頻度： 1回/月 （2024年度開催実績 ： 12回）
- 審議内容：
・グループ全体のサステナビリティ課題戦略の策定、進捗状況の監督および助言
・マテリアリティの各実行課題取組み状況に関する討議
・取締役会で審議すべきサステナビリティ課題の特定と取締役会への上申
ｃ．サステナビリティ会議主要議題一覧 (2024年度)
| 開催時期 | カテゴリー | 主要議題 | ||
|---|---|---|---|---|
| 第1四半期 | E | 2023年度CO₂排出量、水資源、廃棄物などの実績報告 | ||
| E | S | G | マテリアリティとKPIの見直しについて | |
| E | S | G | 統合報告書のコンテンツについて | |
| E | S | G | 有価証券報告におけるサステナビリティ情報の開示について | |
| 第2四半期 | E | ESGに係る法規制（EUDR等）への対応状況について | ||
| S | 人権デューディリジェンスの推進について（2024年度の計画） | |||
| E | サステナビリティ・リンク・ローンにおける第三者検証結果報告 | |||
| E | S | G | 第三者評価機関（CDP）への回答内容について | |
| 第3四半期 | S | サプライチェーンにおけるサステナビリティの取り組みについて | ||
| E | 2030年に向けたCO₂排出量削減施策および計画について | |||
| S | 人的資本経営推進に係る施策について(行動規範ハンドブックの作成) | |||
| E | S | G | SDGs推進委員会の活動内容について | |
| 第4四半期 | S | 人権デューディリジェンスの推進について（グリーバンスメカニズムの構築） | ||
| E | サーキュラーエコノミー推進の取り組みについて | |||
| E | 環境配慮型製品の開発体制強化について | |||
| E | S | G | SSBJによるサステナビリティ開示基準への対応ついて | |
ESG課題に関するマテリアリティ
環境および社会課題の解決を企業活動の前提条件と捉え、持続可能な社会の実現に貢献するため、取り組むべき重点課題（マテリアリティ）を特定し、また実行施策ごとのKPIを設定しました。
マテリアリティの特定
三ツ星ベルトグループが取り組むべき重点課題（マテリアリティ）
三ツ星ベルトグループは、基本理念 「人を想い、地球を想う」のもと、持続可能な社会の実現に貢献するため、当社グループが取り組むべき重点課題（マテリアリティ）を特定しました。「環境」、「社会」、「ガバナンス」のESG 課題の解決に向けた積極的な活動の展開を目指します。
確実で迅速な目標達成を目指して
2022年4月、社長が委員長を務めるサステナビリティ推進委員会を設置し、2024年7月にその役割と機能の一層の強化を図るべく、同委員会を「サステナビリティ会議」として新たに位置付けて、より実効性のある運営体制としております。 三ツ星ベルトグループの目指す姿「“カガク”のチカラで人々の快適な暮らしを支える会社」を実現し、持続可能な社会の構築に貢献していくために必要な経営課題を三ツ星ベルトグループのESG 経営におけるマテリアリティ（重要課題）としてとらえ直し、マテリアリティごとに実行課題とKPI（目標値）を設定いたしました。その実行内容は、サステナビリティ会議によって監視、指示、判断、評価されています。また、サステナビリティ会議には取り組む課題に応じた推進組織が設けられており、事業部門、関係会社から情報を収集・分析し、実施状況報告、戦略提案等を行うことでサステナビリティ会議活動を活性化させ、より迅速で確実なESG 経営の目標達成を目指しています。
マテリアリティの特定プロセス
当社グループは、SDGs、ISO26000、GRIなどの国際的なガイドラインを踏まえて事業環境・事業構造を分析し、社会・環境に対する依存と影響の両面から取り組むべき課題を抽出した上で、サステナビリティ会議での議論を重ね、マテリアリティを特定しました。
マテリアリティ一覧
| マテリアリティ | サブ・マテリアリティ （取り組む課題） |
施策・内容 | KPI | 2024年度の進捗 | |||||||||||||||||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
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E |
脱炭素社会実現への貢献 |
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CO2排出量削減目標 （Scope1・2／基準年度 ： 2013年度）
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CO2排出量削減率実績 ： 34%（2013年度比）
（対象：国内8拠点のScope1&2）
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エネルギー使用量原単位目標 ： 前年度比1%以上改善 （対象：国内8拠点） | エネルギー使用量原単位改善率 ： 12.2%※1 | |||||||||||||||||||||||||
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Scope3排出量の削減目標値を設定のうえバリューチェーン全体での排出量削減に取り組む | Scope3排出量（連結） ： 278,516 CO2-t | |||||||||||||||||||||||||
| 生物多様性の保全 |
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国内拠点の取水量目標：2030年度までに50%削減 （基準年度：2021年度） | 国内拠点の取水量削減率 ： 2021年度比 15.1% | |||||||||||||||||||||||
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海外拠点の取水量目標：取水量原単位を維持する （基準年度：2021年度） | 海外拠点の取水量原単位 ： 15.18ℓ/t（2021年度 16.77ℓ/t） | |||||||||||||||||||||||||
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法令違反件数ゼロ | 法令違反件数：0件 | ||||||||||||||||||||||||
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化学物質排出・移動量目標：150t/年以下 | 化学物質排出･移動量実績 ： 128t/年 | |||||||||||||||||||||||||
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VOC排出量の目標値 ： 73t/年以下 | VOC排出量 ： 42t/年 | |||||||||||||||||||||||||
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取引先との協働により天然ゴム、綿の生産地管理を行うと共に、サステナブル材料への切り換えを進める | 欧州森林破壊防止規則（EUDR）に対応した天然ゴムの調査実施 | |||||||||||||||||||||||||
| 資源循環型社会の構築／資源の有効活用 |
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発生量の1%以下 （ゼロエミッションの達成／対象：国内拠点） | 産業廃棄物埋立量比率 ： 0.2% | |||||||||||||||||||||||
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管理体制を確立し、炭素排出量低減製品、資源枯渇対応製品などの環境配慮型製品の拡充を進める | 環境配慮型製品の開発 ： 管理体制見直し | ||||||||||||||||||||||||
| S | 人権と人格の尊重 |
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取引先との協働によりサプライチェーン全体での人権DDを推進する | EUDRに対応した天然ゴムの調査において人権侵害発生の有無を調査 | ||||||||||||||||||||||
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従業員の喫煙者割合 ： 2030年度までに15%以下／肥満率(BMI 25％以上の割合)を2030年度までに25%以下にする | 喫煙者割合 ： 25.8％、肥満者割合 ： 29.9％ | ||||||||||||||||||||||||
| 人財戦略の強化 |
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女性管理職比率（課長） 2026年度 ： 5%以上、2030年度 ： 10%以上 （三ツ星ベルト単体） | 女性管理職比率（課長） ： 3.4% | |||||||||||||||||||||||
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スコア改善目標 2026年度 ： 10%改善、2030年度：13%改善 | エンゲージメントスコア ： 2023年度比 0%（同スコア） | ||||||||||||||||||||||||
| G | 経営の透明性向上と腐敗防止 |
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法令違反件数ゼロ | 法令違反件数 ： 0件 | ||||||||||||||||||||||
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リスクマネジメントシステムの維持・管理とブラッシュアップを図る | BCP活動を営業拠点へ展開開始 | ||||||||||||||||||||||||
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情報セキュリティに係るインシデント発生件数 ： 0件 | インシデント発生件数 ： 0件 | |||||||||||||||||||||||||
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建設的な対話が実現できる機会を創出し、積極的なコミュニケーションを図る | 投資家･アナリストとの対話 ： 55回開催 | ||||||||||||||||||||||||
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2030年 ： グローバル基準のESG評価で最高ランクの取得 | CDP気候変動 ： Bランク※2 │ FTSE ： 3.3※3 | |||||||||||||||||||||||||
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地域社会との協働による災害などへの対応 | 地区まちづくり推進会との対話 ： 22回 | |||||||||||||||||||||||||
- ※1 国内8拠点 エネルギー消費原単位＝エネルギー総消費量÷原材料使用量
- ※2 2025年2月発表のスコア
- ※3 2024年6月発表のスコア
